【After Coronaの世界 vol.2-2】シンギュラリティ大学が見るパンデミックとの戦い方 ヘルスケア編

前編では、世界で始まった新型コロナウイルス（COVID-19）との闘いについてシンギュラリティ大学のCOVID-19 Virtual Summitの内容から、防疫視点での今後の視点について紹介した。一方で、このサミットの中で幾度も強調されていたのは、今世界中で始まった都市封鎖は、新型コロナウイルス との最終決戦ではなく、長い続くであろう戦いの始まりであり、この長い持久戦の先にあるビジョンは、今のヘルスケアシステムをアップデートするという決意を持って動いていくべきだ、という”イノベーター”ならではの視点ではないだろうか。

このウイルスがこのタイミングでなぜ広がったのかについては、まだわかっていない。しかし、ネット上にある生物兵器などの陰謀論は、ウイルスの変異過程をゲノム分析にすることにより、人工で作られたものではないことが科学的に否定されている。（Natureの記事参照）遺伝子配列技術を用いた系統樹によるとコウモリ、センザンコウ、人間の3つを宿主として突然変異で生まれてきた可能性が高く、中国武漢において野生動物に生息するウイルスが人間に広がったという説が有力だ。

今後を考える上での一つの仮説として、グローバリゼーションと繋がってしまった世界になって、人類の生活は大都市化が進み、国際的な移動が加速している。その中で、感染症は人類のリスクのひとつして考えられていた。さらに、気候変動によって以前とは生態が異なってきており、環境が変われば、それだけ新種のウイルスが出てくる可能性も上がる。むしろ新型コロナウイルスは、新たな生態系における人類のシステムを作り出す始まりだと捉えるべきだというビジョンが共通している。

前編で紹介したJamie Metzl氏は、「新しい世界はまだ生まれてきていないし、これから生まれてこなければいけない」と言っている。そこで、今回はシンギュラリティ大学のサミットで出てきた新たなヘルスケアを考える上で見えてきた新たな兆しに絞って紹介してみたい。

世界で最初にOutbreakを検知したAI

中国の武漢で謎の肺炎患者が増え始めた12月末、武漢の病院に勤務していた李文亮氏が、新型肺炎について初めて声をあげたことはよく知られているが、ほぼ同じタイミングの12月末に、カナダ発のスタートアップの開発したAIがこのアウトブレイクを予想していたのをご存知だろうか。それは、BlueDotの作った健康モニタリングシステムだ。このAIは、全世界の航空会社の発券データを活用することで、武漢で感染した住民の移動の経路を予測できる。新型コロナウイルスが検知されてから数日後に、移動データを分析することで、震源地である武漢からバンコク、ソウル、台北、東京に広がることは予測されていた。

AFP通信によると、AIは、診療においても可能性を示している。今回、最初に新型コロナウイルスがアウトブレイクした武漢においては、増え続ける患者に対して時間がかかるPCR検査ではなく、CTスキャンの写真から目視で新型コロナウイルスの陰性陽性を医師が判断するようなことが起こった。日本においては目視だけでは誤診のリスクがあるため、慎重に診断することが求められている。

それに対し、アリババ系研究機関の「達摩院（DAMO）」と「阿里雲（Alibaba Cloud）」が共同で、新型肺炎に関するCTのAIによる画像診断技術を開発した。

3月16日より運営を開始した河南省（Henan）鄭州市（Zhengzhou）の「小湯山（Xiaotangshan）医院」では、このアルゴリズム補助による臨床診断を導入しテストを進めていたが、3/22にはAlibaba Cloudのサービスとしてこの無料診断アルゴリズムを世界中の病院に公開することを発表した。CTスキャンのデータを解析し、肺全体に対する病変の割合と罹患体積比の計算を３～４秒、データ転送時間は15～16秒と人間が検出するよりもおよそ60倍高速でできる。現在、中国では160以上の病院がこのソリューションを利用し始めており、中国の病院の診療におけるAI活用が一気に進み始めたことになる。

Alibaba Cloudは、他にも流行予測ソリューションや、ゲノム解析ソリューションも提供しており、同時にテンセントグループが運営するインターネット医療サービスWeDoctor (微医)で六千人の医者が無料でコンサルティングに望むことも発表された。まだサービスが発表されたばかりだが、コロナを経験した中国には、医療現場のイノベーションが広がりつつあるのは間違いない。

シンギュラリティ大学のAIの専門家 Bradley Twynhamは、”How AI can be leveraged for the increasing threats of future pandemics ”というセッションの中で、今回のような危機に対し、グローバル規模で人の限界を越えた適切な判断・予測の上での意思決定をできる技術があり、実現可能性もあったはずなのに「使い切れなかったこと」を課題としてあげた。そのためには、個人からのヘルスデータの共有や、そのデータを有事には国を越えたグローバルレベルでのデータの共有の仕組みが必要だという課題を提起する。

シンギュラリティ大学の考える次世代ヘルスケアとその兆し

シンギュラリティ大学のExponential Medicineグループを率いるDaniel Kraftは、今回の新型コロナウイルス に対するヘルスケア体制は、まだ症状が発生した上での受け身な(Reactive)な医療だと指摘した上で、そのアップデートの方向性は、先回りし(Proactive)、予防し(Preventive)、そして予測された(Predictive)医療を目指すべきだというビジョンを示している。

彼は、前回エグゼクティブプログラムに参加した際にも登壇したのだが、いつもながら膨大な事例を早口で語る。今回も全くその傾向は変わらず、情報が膨大なため彼のプレゼンテーションの中から、いくつか要点を絞って紹介したい。

もし、新型コロナウイルス との戦いが長期化した時、、、（おそらく1年以上はかかるだろうという予測がある）僕らはずっと起こっていく症状に対して受け身の対症療法を打っていくような状況になると勝ち目はない。持ちこたえながら、いかに、現状の戦い方を変えるか。そのために、テクノロジーを武器として活用できるか？というのが、封鎖をして持ちこたえるのと並行して考えていくべき問いだろう。以下の4つの視点で紹介したい。

1. いかにして個人の健康データを徹底的なデータ化し、ホームドクターと連携した自宅におけるセルフケアを拡大できるか？
2. いかに、遠隔診療を実装することで、病院のクラスター化を防ぎつつ医療リソースを最大化させるか？
3. いかに、データの可視化により、地域ごとの感染状況のリアルタイムの可視化を行い、感染への注意喚起や予防をできるか？
4. いかに、人類がもつデータや知恵を結集し、人類全体として解決策を発明していくスピードを上げられるか？

1. 家でできるセルフケアの範囲を広げる

一つ目の問いは、「いかにして個人の健康データを徹底的なデータ化し、ホームドクターと連携した自宅におけるセルフケアを拡大できるか？」だ。

アメリカでは、Walmart（最大手スーパー）やCVS（最大手薬局）が、韓国でPCR簡易検査の実施数を拡大することに成功したドライブスルーテストを実施すると発表した。アメリカの医療システムは、日本と違い皆保険制度がないため、医者に行くコストが極めて高く、ある程度薬局で治せるものは治すというのは元々マインドセットとして存在する点は日本とは違う。

Senselyは、アメリカのスタートアップだが、チャットボットによる診断サービスだが、新型コロナウイルスの感染が広がってから、新型コロナウイルス対応のチャットボットによる診断サービスをリリースした。以下のように、新型コロナウイルスに感染したかどうかの診断や、インフルエンザとの違いなどがチャットボットの質問に答えることでわかるようになっている。UKの”Ask NHS”というアプリ型の診断サービスに実装されており、日本語バージョンも存在する。

ちなみに、Senselyが提供したcovidconsultというチャットボットだと
・37.8℃以上の熱がある
・止まらない咳がある
・動けないほど倦怠感が強い

というのが、かかりつけドクターに相談をする基準になっているようだ。実際に、新型コロナウイルスの疑いが高くなると、今の所は自宅待機とホームドクターへの連絡を勧められる。日本語バージョンは、初期に厚生労働省が設定したガイドラインを元に作られており、帰国者かどうかも聞かれているため今の所実態に沿った形にはなっていないようだ。（日本ではLINEで似たようなサービスが厚生労働省の公式アプリとして実装された）

まだまだ、現状はアンケートの域を出ていないが、Senselyは既存のヘルスケアに組み込めるような形で提供しているため、ホームドクターと連携しやすくなると、よりオンラインでの診療へ誘導する導線が作りやすくなる可能性がある。こちらは、ユーザーから医療機関に届くまでにあともう1マイル足りない、という感じだろう。

2. 遠隔診療

二つ目の問いは、「いかに、遠隔診療を実装することで、病院のクラスター化を防ぎつつ医療リソースを最大化させるか？」だ。

遠隔診療は長年ずっとその可能性と必要性が議論されており、5Gによって変わる可能性があると誰もがわかっている分野だ。同時に、法律の壁で実装の難しい分野の一つでもある。日本では、現状は初診は医師が直接診療をする必要がある。遠隔では診療をできないという法律に阻まれて実装がされてこなかった分野である。しかし、今回は、病院が感染のクラスターになったことにより、初診の遠隔診療などの必要性が世界的に議論され実装される国が増えてくると思われる。

実際に、イスラエルでは元々診療のデジタル化を推進してきたSheba Medial Centerが、ダイヤモンドプリンセスに乗っていた乗客に対して帰国後の自宅隔離の間に、遠隔診療キットを提供し、サポートをしたことで話題になった。

Sheba Medical Centerは、昨年12月に世界で初めてのVRを使った診療をする病院になることをアナウンスしたことで知られているが、隔離中の患者に対してVRヘッドセットを活用し、ストレスを和らげるようなTelehealthサービスXR Healthも活用し、病床の中で心のなごむ風景の場所に訪れる仮想体験により、ストレスを軽減するような治療も行なっているそうだ。

また、中国のアリババグループが提供するAlihealthは、浙江省において慢性疾患を持った患者が病院に来ることなく、薬を自宅に届ける”Internet Hospital”のサービスを始めたとのこと。これは直接の新型コロナウイルスに対するセルフケアではないが、慢性疾患を持った患者が病院に来ることによる病院のクラスター化を予防する効果を狙ったと思われる。

また、新型コロナウイルスに感染すると、普通の風邪とは違う咳が出るという。X-Prizeの対象にもなっているCloud DXは、咳の音を機械学習によって分析し診断するVitalitiというソリューションで、咳の音でウイルス性肺炎の疑いが高いかどうかという診断ができる。

ヘルスケアの遠隔化は、すでに何年も前から議論をされていた話だが、今回の新型コロナウイルス によって、病院がウイルスの爆発的な感染が起こるクラスターの対象となったことで、いよいよ本格的に議論されていくだろう。特に、イスラエルのSheba medical centerの事例は、病院側でツールや診療体験の習熟があったため、緊急時にスムーズにTelehealthに移行できたと言われる。

立法的な視点からも遠隔医療がいよいよ議論され、現場での実装が進むフェーズにこれから入っていく未来がイメージできるが、それに立ちはだかるのは政治の壁だろう。日経新聞によると、日本でも3月10日の政府の新型コロナウイルス の緊急対策のパッケージの一つに、「デジタル技術を使ってオンライン診療・オンライン処方をする診療所などに、必要になる情報通信設備の導入費を全額、国費で補助する」という項目があったが、ギリギリで消されていたという。医師会の反対があったということで、この辺りは現場の医師と業界団体とのパワーバランスも含め、After Coronaでどう政治的に変化が起きてくるかが注視すべきポイントだろう。

3. 地理情報に基づいた感染情報の可視化

三つ目は、「いかにデータの可視化によって、地域ごとの感染状況をリアルタイムで可視化して、感染への注意喚起や予防をできるか？」だ。

感染症の場合は、全国の情報は意味がない。実際には、感染がどこで起こっているか、どの程度備えなければいけないのか、というのが可視化されることが重要になる。この点は、疫学の原点とも言える分野だ。「疫学の父」と呼ばれているジョン・スノウは、1850年当時、原因も分からないコレラの流行を阻止したが、感染した人を地図上にマッピングすることにより、特定の井戸水から水を飲んでいる人が感染している傾向を掴み、その井戸水の使用を禁止したことで、見事にコレラの発症を抑えたという逸話がある。マッピングの精度は、常に分析の中心である。

韓国は、新型コロナウイルス 陽性反応が出た人向けに、「主隔離安全性保護」というスマホのアプリを使い、健康状態の報告と隔離エリアから出ていないかという監視を同時に行なっている。その結果として、リアルタイムの可視化が可能となりCorona mapとによりリアルタイムの新型コロナウイルス陽性人の分布が把握できるようになる。イスラエルでもtrack virusというアプリで個人情報をマスキングしたまま、感染者のかなり詳細な場所がリアルタイムでマップ化されている。日本では、未だにテレビ報道で＊＊県、＊＊府のような感染情報を伝えているが、日本地図レベルのざっくりとしたクラスターのマップよりも、この方がよっぽど住人が自分の近所での警戒について対策が打ちやすい情報の提供の仕方だ。

アメリカのFlu Near Youというサービスは、ユーザー側が毎日の体調をAppに提供することで、郵便番号単位での地図上でインフルエンザの流行を可視化したサービスだ。ユーザー側の体調の変化の兆しを可視化することで、インフルエンザの流行を予測することができるソリューションとして注目されているようだ。今の所、新型コロナウイルス対応にはなっていないようであるが、近い将来に対応サービスが発表されるのではないか。

4. 集合知による解決

そして最後は、「いかに、人類がもつデータや知恵を結集し、人類全体として解決策を発明していくスピードを上げられるか？」という問いだ。

今回、新型コロナウイルス に対する対策として、新しいと感じたのは世界中の集合知を活用して政府・民間を越えたり、さらには国を越えて世界的に支援し合うソリューションを提供するような動きが出始めていることだ。

現在、新型コロナウイルスの感染が急激に拡大していることで知られるイタリア北部ロンバルディア州ブレシア市の病院では、集中治療に使われる人工呼吸器の「弁」が壊れる事態が発生した。ミラノのFablabを運営し、３Dプリンターの普及に努めていたMassimo Temporelli氏は、知り合いの3DプリンターのスタートアップIsinnovaの創設者、Cristian Fracassi氏に連絡し、数時間で人工呼吸器の弁を3Dプリンターで作成した。

CIVID TECHが、パンデミック化において限られたリソースを埋めることができたコミュニティの力による新たな解決策が生まれ始めている。

シンギュラリティ大学では、クラウドソーシングによる新型コロナウイルスへの知を統合するサイトを作っているが、その中で足りなくなったマスクや人工呼吸器を作るためのノウハウをWikiのような形で公開している。人工呼吸器をDIYで作る方法など、今までの常識では考えられないようなプロトタイプもされており、今後医療機器が十分ではないエリアに波及した時に、この辺りがどの程度実装できるかが問われている。この動きに対して、日本では国立病院機構の石北教授が3Dプリントできる手動の人工呼吸器の製図データを公開することを発表し、現在耐久性のテストをYoutube上でリアルタイムで配信している。

また、AIの分野でもKaggleという世界最大手のAI研究者のための機械学習モデルを構築するコンペティションのプラットフォームが、現在公開されているCOVID-19に関わる公開データセットを活用したグローバルチャレンジをアナウンスした。

・新型コロナウイルスの感染、潜伏、環境安定性についてわかっていることは？
・新型コロナウイルスのリスクファクターは？
・ワクチンや治療法についてわかっていることは？

などの大きな問いが共有され、論文や生データを分析した結果がオンラインにアップデートされている。

シンギュラリティ大学のBulliten-boardには、新型コロナウイルスについての集合知を活用したプロジェクトのアイデアがgoogle spreadsheeを使って共有されており、中には非常に興味深いものもある。いくつか紹介しよう。

・医療機器についてのFacebook Open sourceグループ：

・WHOのCOVID-19公式アプリへのディベロッパーの参加登録：

・ICUが満杯の時に、通常の治療室をICUにする方法：

これらは、いずれも世界中の知恵を統合して、リアルタイムで変化する新型コロナウイルスに対抗しようという、インターネットで繋がってしまった時代だからこそできる戦い方だと言える。ほとんどの国が国境を閉じ、1941年のパラダイムに戻る動きが見られる中で、世界中の国は鎖国した。人類を分断というウイルスの罠が襲っているのが今の現状だ。

しかし、100年前のスペイン風邪と違い、仮に国が閉じられようが、一方で知はリアルタイムで世界中に共有されるようになっている。このように繋がってしまった人類の群衆の知が、いかに専門家の常識を越えた解決策を見つけ出し実装できるかというのは、持久戦になるであろう新型コロナウイルスとの戦いを有利に進めるのはもちろん、アフターコロナの時代に向けて私たちが市民レベルで意識し、チャレンジするべきことなのではないかと思う。日本という公衆衛生の先進国であり、医療システムのレベルの非常に高い国の一つが持つ知見は、世界の分断に対して一石を投じる可能性があると思う。

今回は、現在のパンデミックによって明らかに加速が始まった次世代型ヘルスケアサービスの未来の兆しについて紹介した。次回は、新型コロナウイルスにより、私たちの生活が分散化、バーチャル化、遠隔化する中で、私たちがどんなライフスタイルを作っていけるのか、というテーマについて書いていきたい。